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２０１６年３月以降に明らかにされたスペインの政治腐敗
（これは『緊縮財政、難民問題、ＴＴＩＰが待ち構える：６月２６日スペイン「やり直し総選挙」』に付属する記事である。）
以前の
当サイトの記事でも明らかにしたように、２０１６年１〜２月に、国民党＋シウダダノス＋社会労働党の「左右大連合」を成立不能に追いやったのが、裁判所と検察当局による、マドリッドとバレンシアを主要な舞台にした一連の国民党の政治腐敗の暴露だった。その暴露と告発は３月以降も続いたが、それに加えて４月に明らかにされた「パナマ文書」の衝撃が、スペイン政局の混迷をさらに深めることになった。ここではその主要なものだけに絞って、ごく簡単にご紹介しよう。
●小見出し一覧（クリックすればその項目に飛びます。）
（１）資金洗浄の都、マドリッド
（２）バレンシアの暗黒の海
（３）パナマ文書と政財界の深い闇
（４）脱税を犯罪にしないスペイン政府の政策
（５）腐っても鯛
（１）資金洗浄の都、マドリッド
４月１８日付の全国紙エル・ムンドは、スペイン経済競争力省に属する財政情報機関ＳＥＰＢＬＳＣ（el
Servicio de Prevención del Blanqueo de Capitales：資金洗浄防止業務部）による、スペイン国内での資金洗浄に関する調査結果を紹介した。それによると２０１５年に４７５７件が摘発されたが、それで洗浄され闇に消えた資金の合計は、明らかになっただけで国民総生産（２０１５年は１兆８百億ユーロ：約１３２兆円）の１１．２％、おそらくは１８〜２２％にのぼるものとされる。だぶついた資金（借金）にあふれたバブル経済期ではなく緊縮財政の進む２０１５年ですらこの数字なのだ。
その発生件数を州別に見ると、マドリッドの３０．２％がダントツの１位となっている。以下、アンダルシアが２位で１４．４％、３位がカタルーニャの１３．４％、４位がバレンシアの１２．５％だった。各州の経済規模を考えると、マドリッド、アンダルシア、バレンシアでの資金洗浄は度しがたいものといえる。
マドリッドに限らず、スペインの全土で２００７年まで続いたバブル経済の間に、国民党の地方ボスと土建屋やイベント屋などの企業が、好き放題に公金にたかり銀行から借りまくっていた。バブルがはじけた後、天文学的な数字の借金が国と地方自治体に残され、不良債権を背負う銀行には国庫が、つまり国民の税金がつぎ込まれた。その一方でカネの流れは下に向かうことなく、不当に得られた資金が洗浄され国外のタックスヘイブンに消えた。（当サイト、「シリーズ：『スペイン経済危機』の正体」、「シリーズ：スペイン：崩壊する主権国家」を参照のこと。）
特にマドリッドでは、地方の権力を長期間握り続けた国民党の市長や地方議員とその周辺に群がる業者の腐敗した構造が次々と明るみに出された。（当サイト：《引き続く「ギュルテル」の闇》、《腐りながら肥え太ったバブル経済の正体》を参照のこと）そしてその暴露は２０１６年になっても引き続いた。３月までのことは当サイト《「左右大連合」に冷や水を浴びせる司法当局》に書かれてある。
「カルタゴ作戦（la
Operación Punica）」と呼ばれる一斉検挙で捕まった国民党の元マドリッド州議会議員フランシスコ・グラナドス（Francisco
Granados）とその親友で国外への資金の移送を請け負っていたダビド・マルハリサ（David
Marjaliza）に対する、裁判所判事による取り調べが始まった。このグラナドスは元州知事エスペランサ・アギレの右腕だった人物だが、このマドリッドの女王として君臨し続けたアギレ周辺にいた有力国民党員の大部分が、収賄、横領、資金洗浄、脱税、背任、職権乱用などの容疑で逮捕あるいは取り調べを受ける身になっている。その中には前州知事イグナシオ・ゴンサレスの名前もある。アギレはもちろん前党首のアスナール、現党首のラホイが、どれほどすっとぼけていようと、その者たちの行状について「知らなかった」わけはあるまい。
比較的「清潔」と思われる現州知事クリスティーナ・シフエンテスの側近や、政治腐敗の根絶を党是と掲げるシウダダノスの重要党員の名前すら、逮捕者たちに供述の中に現れた。さらには、元マドリッド社会労働党の委員長であったトマス・ゴメスがマルハリサからの金品の供応を受けていたことも報道されている。もちろんだがマルハリサは国民党の権力中枢にいるエスペランサ・アギレ自身が一連の不正に深く関与していると証言
している。一つ一つ挙げると本当に限りが無いのだが、それらは国民党それ自体が持っているマフィア的な性格の現れであり、おそらくこの党が徹底的に解体されない限り無くなることはあるまい。
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（２）バレンシアの暗黒の海
バブル期にマドリッドと並んで国民党のマフィア性が最大規模に発揮された場所がバレンシアである。前回《バレンシア国民党の「解体」と暗礁に乗り上げた「大連立構想」》で書いたように、不正に献金・洗浄された選挙資金を暴く「テーブル事件（Caso
Taula）」で、国民党の古参幹部の大多数が逮捕・起訴された。長期にわたって「女帝」として君臨してきたリタ・バルベラー、黒幕としてバレンシアを支配してきたフランシスコ・カンプスの権力は、もはや見る影もないほどに凋落している。
この３月以降、TVなどの報道機関に様々な盗聴電話の音声が公開された。これは、【選挙を決定的に方向づけた「腐敗追及」】にある
昨年の統一地方選挙直前に行われた腐敗暴露からの流れなのだ。最初に現れたのが、元バレンシア市幹部で元副市長アルフォンソ・グラウの妻マリア・ホセ・アルコンが、息子ですでにノース事件（参照：『スペイン上流社会の腐敗の象徴：ノース事件』）で起訴されているビセンテ・ブルゴス・アルコンと、電話で行った会話だった。「この国で唯一機能するのは腐敗なのよ。」、「バレンシアの国民党は闇の資金がたっぷりで、それが表に出されないのね。」…。
彼女と、バルベラーの腹心で秘書を務めていたマリ・カルメン・ガルシア・フステーは、裁判所判事に、２０１５年の地方選挙前に国民党がどのようにカネを配って選挙民を買収したのかを具体的に詳しく供述している。ついでに、マリア・ホセ・アルコンは、その夫で国民党の闇資金を取り仕切ってきたアルフォンソ・グラウとリタ・バルベラーとの会話について、息子との電話で次のように語った。「アルフォンソはリタと多くの問題を抱えていて、彼女に注意を促していたわ。『あんたが何をいままでやって何をまだやっていないのか、はっきりさせろよ。それには俺がカネを払ってやってるんだが、それはあんたの関わる件だろ』ってね。市長はビビってるわ。（…）あの人らはいけにえの羊を手に入れたわけ。彼はウルダンガリンとは一度も話をしていない。会っていないのならね。…」
ここに出る「ウルダンガリン」は、前国王フアン・カルロスの娘婿でノース事件の被告となっている人物で、バレンシアやバレアレスを牛耳っていた国民党の悪党どもの公金略奪にさんざん利用された愚かな男である（参照：当サイト『スペイン上流社会の腐敗の象徴：ノース事件
』）。つまり、グラウは自分がノース事件にカネをつぎ込んだがそれはバルベラーの責任範囲だとなじっているわけである。同じ穴の狢どもが、危なくなって仲間割れを始めているのだ。
このほか、何の役にも立たずにただ同然でたたき売られる文化施設「光の都市」に５億ユーロもの公金がつぎ込まれた件、ギュルテル事件に絡む大型資金洗浄「イメルサ事件」へのバルベラーの関与、公金を利用して贅沢な消費と出張を繰り返した「リタリークス」、多額の公金をつぎ込んで散々の赤字を出して撤退したF1グランプリや、ローマ教皇ベネディクト１６世を招いたイベントでの、不正な公金の使用に関する新たな取り調べと情報、などなど、バレンシアの海を真っ黒に染める数多くの話題がマスコミをにぎわした。
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（３）パナマ文書と政財界の深い闇
今年の４月以降に、世界を揺り動かす二つの情報が明らかにされた。一つは４月３日にＩＣＩＪ（国際調査報道ジャーナリスト連合）によって世界に向けて公表されたパナマ文書、もう一つが５月１日にグリーンピースによって明らかにされたＴＴＩＰの秘密文書である。どちらも、今後の世界全体の情勢にきわめて大きな影響を与えると思われるが、もちろんスペインもその衝撃を逃れることはできないだろう。スペインのＴＶ局ラ・セクスタ（La
Secsta）と新聞エル・コンフィデンシアル（El
Confidencial）がＩＣＩＪのメンバーになっているのである。
パナマ文書が公開された当初はＢＢＣなどがロシアのプーチンやシリアのアサドを攻撃するために利用したが、それが何の効果も発揮しなかったばかりか、むしろ欧州諸国が大打撃を受けているようだ。この文書で２０万以上のオフショア法人が明らかにされたが、ここに名を連ねるスペイン人はおよそ２０００人と言われる。そしてその中に、ギュルテル事件、ノース事件、バルセナス事件（参照：《国民党は崩壊に向かう？》
）やプジョル事件（参照：《カタルーニャの殿様：プジョル家の崩壊》）などの関係者が含まれていることは言うまでもない。またスペインの王族や貴族、独裁者フランシスコ・フランコのひ孫、大勢の企業家とスポーツ選手、芸能人なども名を連ねるが、いちいち書くと限りが無い。今後の政局に関係のありそうなものだけに絞って取り上げることにする。
この文書では、アイスランドの首相が辞任したり英国首相の父親が名を連ねていたとして大騒動になったが、スペインでも産業エネルギー大臣（暫定）のホセ・マニュエル・ソリアが辞任に追い込まれた。ソリアが、タックスヘイブンとして有名なバハマにある有限会社ＵＫラインズの役員としてパナマ文書に登場したのは、まだカナリア州の議員をしていた１９９０年の時だった。さらにラス・パルマス市長時代の２００２年に、これも有名なタックスヘイブンである英国領ジャージー諸島に別のオフショア企業を作ったことが明らかにされた。
最初ソリアはそれらの情報をすべて偽物だとして否定したが、そこにある署名は明らかに彼自身と彼の兄弟のものだった。次に彼はそれらの企業が実際には運営されていなかったと強弁したが、そんな見え透いた嘘でマスコミの追及から逃れる術はなかった。そしてこれ以上の傷口が広がることを恐れた国民党は彼に辞任を説得し、４月１５日になってついにソリアは産業エネルギー相を辞任した。しかしマスコミはその後もソリアの足跡をたどりながら、パナマ、バハマ、ジャージー諸島を結ぶタックスヘイブンのネットワーク
を追求し続けたのである。
また当然のごとく、元副首相で経済大臣（アスナール政権時）、ＩＭＦ専務理事だったロドリゴ・ラトの名がその名簿にあった。彼はＩＭＦ時代に、タックスヘイブンをなくそうというキャンペーンの最中に、逆にこの脱税天国の利用法を研究していたのである。（ロドリゴ・ラトについては、当サイトの『崩れ落ちる腐肉：（Ａ）あらわにされる「略奪の文化」』および『選挙を決定的に方向づけた「腐敗追及」』を参照のこと。）さらに先ほどの「カルタゴ作戦」で検挙されたマドリッドの国民党員とその周辺の企業主たち、およびバレンシアの国民党関係者たちがこの文書に名を連ねていたことはいうまでもない。
しかしパナマ文書で暴かれたのは国民党員の悪業ばかりではない。シウダダノスのラ・リオハ州の幹部フェデリコ・ぺレス・オテイサの名も上がり、オテイサはすぐに辞任した。だがもっと大きな衝撃が社会労働党を襲うことになる。同党のシンボル的存在であるばかりでなく、フランコ独裁体制後の「民主主義」のシンボルでもあり続けてきたフェリペ・ゴンサレス元首相が、この文書によって大打撃を受けることになった。
まず、ゴンサレスの「無二の親友」ヘスス・バルデラスが５０ものオフショア企業を運営していたことが明らかにされた。バルデラスは、アンダルシア州で摘発された社会労働党幹部が絡む「アンダルシアＥＲＥ事件」に深くかかわっていると目されている企業主なのだ（参照：《アンダルシアに腐れ散る社会主義者》）。続いてゴンサレスの現在の内縁の妻で実業家のマリア・デル・マル・ガルシア・バケロである。さらにゴンサレス周辺から、実業家で全国紙エル・パイスの創始者の一人、ビルダーバーグ会議の会員であるフアン・ルイス・セブリアンや、イラン出身でスペイン国籍を持つ怪しげな投資家でブローカーのファルシャド・マッソウド・ザンディなどの名も見えるが、ゴンサレスはビデオの中でこの南スーダンの石油利権に絡むイラン人を弁護したため、さすがに社会労働党内を慌てさせゴンサレスに説明を求める声が上がった。セブリアンとザンディはまたセーシェルとサモアに莫大な隠し資産を持っていることが明らかにされている。
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（４）脱税を犯罪にしないスペイン政府の政策
しかし、スペインで隠し資産と脱税を語る際には、ラホイ国民党政府が実施した「税制免責措置（amnistia
fiscal）」に触れざるを得ない。「脱税免責措置」と言うべきものだが、事実上の国家破産が明白になった２０１２年に、金策に窮した政府が打ち出した苦肉の策である。これは、所得の申告が「遅れている（？）」国民に対して、過去の未申告の所得を２０１２年内に申告してその１０％を税金として納めるなら、その滞納の責任は問わない、つまり脱税で罪に問われることはない、としたものだ。
国民党政府の財務省はこのときにすでに、誰がどれくらいの規模で資産を作り国外に持ち出していたのかの証拠を掴んでいたはずだ。そうして「お前はこの年にコレコレこのくらい稼いで隠していただろ？我々は全部知ってるぞ！」と脅さなければ、いったい誰が正直に申告などするものか！ そのうえで、本来なら４０％かけられる高額の所得でも１０％で良いというのだから、そしてそれで脱税の罪を免れると政府が保証するというのだから、そりゃ、払うだろう！
ところがである。この措置で４００億ユーロ（約４兆８５００億円）の追加申告があったが、実際には、スペイン財務省は１０％ではなく３％の１２億ユーロしか税金を取らなかった。しかも、少なくとも７０５人の申告データは「政治的な安全を考慮して」公開されなかったのだ。これは一体どういうことか？
多くの国民が職を失い収入を失い家を失って塗炭の苦しみを味わう中で、このようにして、不当で犯罪的な所得を手にする者たちはスペイン政府の庇護の下でのうのうとパナマの幽霊会社と隠し資産を増やし続けたわけである。もちろんタックスヘイブンはパナマを通すものだけではない。いま、スペイン財務省の官僚たちは、スイスの銀行にスペイン人所有の隠し資産がおよそ８０億ユーロ眠っていることを知って、それが財務大臣の口から明らかにされることを恐れている。
英国の大銀行ＨＳＢＣを通してスイスの隠し口座に送金した１３万人分にも上る顧客名簿がファルチアーニによって盗み出された「スイスリークス事件」は２０１５年に発覚した。スイス銀行がファルチアーニを起訴したためその名簿は現在は公開を控えさせられているが、本来ならおそらくパナマ文書をはるかに上回る衝撃を欧米社会に与えるはずのものだ。しかしその名簿にあるスペイン人の隠し資産は１８億ユーロと言われている。その何倍もの（ＨＳＢＣを通さなかった）資産がスイスに隠匿されていることになる。スペインのようなケチな国ですらこんな具合だ。イギリスやアメリカ、フランスなどが、いったいどれほどの凶悪犯罪にまみれているのか、想像もつかない。
何よりも非難されるべきはサンタンデール、ＢＢＶＡ、バンコ・サバデイュといった大銀行だろう。彼らはその「裏資金作り」の仕組みを熟知し、自らパナマなりジャージー諸島なりにオフショア法人を開いて、一部の顧客にその利用を勧めているのである。これら大銀行こそが略奪経済の大本営なのだ。しかし、相手が政治家なら声を大にして追及するマスコミにも、真の支配者（エスタブリッシュメント）たる銀行を非難し調査を要求する声はあまりにも少ない。
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（５）腐っても鯛
今までに書いた政治経済の腐敗は、あくまでも政治家が直接に関与し政局に影響を与える可能性があると思われるものだけである。この国の腐敗の根は深く広い。当サイト、「シリーズ：『スペイン経済危機』の正体」、「シリーズ：スペイン：崩壊する主権国家」に記録されている様々な不正と犯罪は、細かい網の目のように連なってこの国の全土に張り巡らされているように思える。もはや「どこかを修正すればよい」と言えるようなものではあるまい。その政治経済のシステム全体が変わらない限り、同じような略奪と犯罪が繰り返されるだろう。
これらの不正・腐敗の多くが国民党がらみ、一部がカタルーニャ保守勢力と社会労働党がらみなのだが、それでは国民党が弱小勢力に落ちてしまうのか、というと、決してそうはならない。現在いくつかの新聞で発表されている各種の調査機関による世論調査では、相変わらず国民党の支持率は高く、３０％前後の得票率で第１党となる可能性が高い。
２０１４年の後半以来、数々のショッキングな政治経済の腐敗構造に対する追及が司法当局の手で続けられてきた。昨年（２０１５年）の統一地方選挙の前（参照：『選挙を決定的に方向づけた「腐敗追及」
』）、また今まで書いたように総選挙後の２０１６年以来その追及が引き続いた。しかし国民党の支持率の壊滅的な低下は起きなかった。今後、党首のマリアノ・ラホイと副党首マリア・ドローレス・コスペダル、国民党権力の象徴エスペランサ・アギレやリタ・バルベラーなどがそろって逮捕されるようなことでも起こらない限り…、いやたとえそんな事態になったとしても…、おそらく国民党が第１党の座を守るだろう。
文字通り「腐っても鯛」なのだ。腐敗はある種の「必要悪」としてスペイン社会の中で守られている。そこには、変化を拒否して伝統的な社会構造（利権構造）の安定を願い続ける人々が、堅固で分厚い層を作っているのである。シウダダノスは保守的という以上にネオリベラルに近いだろうが、やはり急激な社会変革を拒絶する保守層に支持されている。この両党で合わせて４０％以上の得票が可能と思われる。ただし、連立政権のあり方を考えると１％の違いが大きな意味を持つ。その意味では腐敗追及が政局に与える影響は重大だろう。
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２０１６年６月５日 バルセロナにて 童子丸開