シリーズ：「中南米化」するスペインと欧州　（その３）
明日は日本に訪れる運命なのか？

一足お先に！《全体主義スペイン》


※　小見出し一覧：クリックすればその項目に進みます
　　　●「警察に逆らうな！」
　　　●転倒する「全体主義」と「民主主義」
　　　●「ゼネスト禁止法」
　　　●幻影に過ぎない民主主義
（関連リンク先は、赤文字が私のサイトにある日本語記事、青文字がスペイン語新聞情報）

　ここで私が紹介するスペインの事実は、日本語はもとより英語情報でもほとんど紹介されていない。しかしこれが紛れもないこの国の現実である。一般的には、スペインを支配していた過酷な独裁体制が１９７０年代後半の政治改革によって姿を消し、この国は民主化されたと言われる。しかしそれは単に、それまでの全体主義社会に「自由と民主主義」の厚化粧を施しただけにすぎなかった。２０００年以降の「バブル経済」とそれに続く「経済危機」という名の詐欺略奪の末に残されたものは、化粧のはげ落ちたこの国の伝統的な姿、１％の上流カーストによる専制支配と国家の暴力による恐怖政治である。 日本も特定秘密保護法によって「いつか来た道」をひたすら歩み続けているようだが、ここで、「一足お先」に地獄の姿をさらけ出そうとしているスペインについてお伝えしたいと思う。これは「悪夢」ではなく目の前にある現実なのだ。
（以下、ユーロと円の換算は１ユーロ１３５円で行っている。）


●「警察に逆らうな！」 【小見出し一覧に戻る】

　日本と同様に国民自らの手で事実上の一党独裁状態を生み出してしまったスペインで、次のような政府法案が発表された。警察官への侮辱（「重大な違反」）に対しては最高で３万ユーロ（約４００万円）の罰金を科す。任務遂行中の警察官の写真やビデオを公開する行為（「極めて重大な違反」）に対しては最高で６０万ユーロ（約８０００万円）の罰金を科す。これが、１１月１３日（２０１３年）に、何一つ予告も根回しも無く内務大臣フェルナンデス・ディアスの口から語られた“Ley de Seguridad Ciudadana（国民保安法：仮訳）” である。ついでに、未成年が同等の行為によって逮捕された場合、その親が罰金の全額を支払わねばならないとする補足事項まで発表された。２０１３年６月に発表された調査によると、スペイン人勤労者の平均年収は約１９３００ユーロ（約２６０万円）だが、１５５００ユーロ（約２０９万円）前後に最も多くの人々が固まっている。大多数の一般国民にとって「３万ユーロの罰金」が何を意味するのか、言うまでもあるまい。
　※　次の英文記事Spanish government clamps down on public protests(WSWS)を参照のこと。

　警察に対する侮辱？　法案の文面には、脅迫、強要、名誉棄損などが漠然と列挙されているのだが、どのようにでも拡大解釈が可能だろうしでっち上げも簡単にできる。何かの集会やデモに武装警官隊が襲いかかってこちらで紹介するような無茶苦茶な暴力をふるってきた際に、その横暴さに投げかける強い抗議の言葉は、ひょっとするとすべてそのように解釈できるのかもしれない。しかもその場面をその警察官が特定できる形でビデオに収めた場合には、ポンと８０００万円をポケットから出すことのできる身分ででもない限りそれを公表することは事実上不可能である。その「侮辱」が実際に何であったのかの証拠が表に出されることはないのだ。

　さすがにグリーンピース を含む民間の各種団体、野党、法律家団体、マスコミと言論界などからの激しい反発を受けて「６０万ユーロ」は見直される予定だが、それも「極めて重大な違反」を「重大な違反」に格下げするという詐欺的な手法が示されるに過ぎない。いったんこの法を制定してしまえば閣議決定で再び「格上げ」することが可能だろう。絶対多数を誇る議会の中ですべての議決を一方的に行ってきた政府与党が、この法案の制定に躊躇することはあるまい。約１年前にスペイン教育相ホセ・イグナシオ・ウェルトによって発表された、民族言語教育に対する実質的な抑圧、教育現場の人員と経費の削減、宗教教育の部分的な復活などを軸とする教育改革法案にしても、地方政党と各民族団体、野党や学校・大学現場、学生や保護者団体などからの猛烈な反発をほとんど無視した形で、この１１月末までに成立の運びとなった。この警察国家化に向けた法案もまた近いうちに難なく日の目を見ることになるだろう。

　この数年間、経済不況の深刻化につれ、抗議者に対する武装警察隊の激しい暴力が際限なく繰り返されるようになった。こんなでたらめ極まりない法律が決定される以前の状態―罰金の額３００ユーロ（約４万円）〜１５００ユーロ（約２０万円）―ですら、このわずか１年間に「警察官を侮辱し公共の利益を損なった」としてデモや集会での逮捕者から巻き上げた「罰金」の総額は、前年度に比べて４倍近くにも跳ね上がっており、マドリッドだけでも３２万ユーロ（約４３００万円）にのぼっていたのだ。武装警官隊が発射したゴム弾によって片目を失明した女性もいるが、そのような警察の暴力に抗議して逮捕された者は一人ずつ数百ユーロをふんだくられていたのである。そして今後はその「罰金」が一気に２０倍に跳ね上がることとなる。もはやとうてい誰にでも払える金額ではない。「警察がお前らに何をしてもいっさい逆らうな！」ということである。

　警察官による殺人も起こっている。政治的な意味を持つ事件ではないが、つい先日もバルセロナの旧市街で、ゲイ関係の店の経営者が８人の警察官に集団で激しい暴行を受けて殺された。その事件の詳細はしばらくの間は伏せられうやむやにされかけたのだが、その警察による集団リンチの様子が事件現場の住民によって複数のビデオカメラに収められており、それが新聞やＴＶで公開された（当然だがYouTubeで世界中に紹介された）ために、大きな問題になってしまった。とりあえずゲイへの差別とは無関係で、その経営者は麻薬常用者であり激しく暴れていたため集団で押さえつけたのだが行きすぎがあったのかもしれないと発表されたが、誰もそんな警察発表を信じる者はいない。また昨年４月にはバスク州で地元のサッカーチームのファンが興奮して騒いだ際に、一人の青年が武装警官のゴム弾を頭に受けて死亡した。

　しかし今後は、こういった過剰で疑惑の多い警察の対応に、たとえば「このやろう、覚えてやがれ！」などと言おうものなら、逮捕されたうえに１万ユーロか２万ユーロをふんだくられることを覚悟しなければならない。また今までのこういった警察の過剰な暴力行為は多くの場合その場面を収めたビデオによって明らかにされたのだが、今後は、警官の暴行シーンにカメラを向けた途端にそばにいた私服警官にカメラをはたき落されて逮捕されることも起こりうるだろう。暴行をふるう警察官の姿を撮影することは重大な犯罪であり、自分の生活の破滅を意味する。見ざる言わざる聞かざる…これが大多数の国民にとって唯一の選択肢となってしまった。目隠しと耳栓とさるぐつわ…これがこの国の現実となってしまうのである 。


●転倒する「全体主義」と「民主主義」 【小見出し一覧に戻る】

　この「国民保安法」によれば、抗議の為に特定の建物や施設に集団で押し掛ける行為にも３万ユーロまでの罰金が科せられるのだが、これは明らかに、今年（２０１３年）４月に起こったある出来事がイメージされている。

　今年の４月５日、数百人の人々がスペイン副首相ソラヤ・サエンス・デ・サンタマリアの自宅前の道路に集まった。それは住居の強制的な追い出しに反対するＰＡＨ（ la Plataforma de Afectados por la Hipoteca：反強制執行委員会）のメンバーを中心にした集まりであり、当時国会で政府が成立させようとしていた立ち退き強制執行に関する法案に反対の圧力をかけようとしたのである。その人々は結局は武装警官隊によって排除されたのだが、その日中に与党国民党の議員の一人がＰＡＨに対して「ナチス」とののしった。「この強訴は（ユダヤ人の）家に印をつけたナチスを思い起こさせるものである」というのが正確な発言なのだが、まるで逆なのではないか？　それは、バブル政策とその崩壊で失業に追いやられ家賃支払いやローン返済の手段を失ったような者を路上に放り出し生活のすべてを奪い取る暴政に対する抗議の訴えなのだ。スペイン国会で絶対多数を握ったとたんに横暴の限りを尽くす国民党こそナチスではないか。

　しかし国民党幹部のＰＡＨに対する暴言と攻撃がこれで収まることはなかった。４月１１日に国民党政府はこの強訴に加わった人々に最高で１５００ユーロ（約２０万円：当時の最高科金額）の罰金を科することを決定した。１３日に国民党副総裁マリア・ドローレス・コスペダルはそれを『全体主義、セクト主義、そして純粋のファシズム』と形容した。この国民党こそ、かつてフランコ独裁体制を支えた唯一の合法政党ファランヘ党の後身にすぎないのだが、厚かましくも「民主主義者」を標榜し続けている。そのコスペダルは後日、「国民党に投票した者は食事をとらなくても家賃を払っている」などというトンデモ暴言を吐いた。１５日になると極右派の法曹集団マノス・リンピアスはＰＡＨの指導者アダ・コラウを脅迫容疑で告訴することを決めた。同じ日に国民党の重要幹部で元マドリッド州知事エスペランサ・アギレは、このＰＡＨによる集団強訴を『最悪の全体主義』、ＥＴＡ（バスク民族主義テロリスト）と同様の『殺人狂』であるとみなした。２２日になると欧州議会で国民党所属の議員がＰＡＨの指導者コラウを「独裁者」と呼び顰蹙を買った。同じ日に国民党が支配権を握る国営放送ＴＶがアダ・コラウの出演を取り下げた。

　それにしても、この「民主主義」と「ファシズム」の目もくらむような倒錯ぶりは、いったい何なのだろうか。ＰＡＨは組織的な活動をする者が全国でせいぜい数百名程度の小規模団体である。そのバックに何か有力な資金源や政治団体がついているわけでもない。そんなとるに足らない集団に対して、政府与党が行った、まるで荒れ狂ったライオンが本気で死に物狂いでネズミに襲いかかるようなヒステリックな攻撃の仕方は、逆に我々の心にある種の冷静さを呼び起こすのかもしれない。彼らは何かを本気で恐れているのではないか 。

　いや、この些細な団体の行動を、ではない。彼らの行動がきっかけとなってひょっとすると燎原の火のようにスペイン中に広がるかもしれない反乱、手のつけようもないほどに盛り上がる民衆暴動を、である。労働組合によるデモなどは利害関係の範囲内で行動するためにコントロールしやすい。また２年前の１５Ｍ運動は確かに手に負えない要素を含んでいた。しかしその中心になったのは学生やインテリ層であり、しょせんは初めから限界を持っていたものだった。しかし今後起こると予想されるものは、将来どころか目の前の生活すら失いもはや守るべきものを持たない死に物狂いの下層民による大規模な大衆反乱である。本気で抑えようとすれば膨大な数の死者と重傷者を生み出し、国家と社会の機能をストップさせるだろうし、それは必ず激しい国際的な非難を呼び起こし、ただでさえ消えかけている国の信用を一気に失墜させ、このゾンビ状態の国家を完全な崩壊に追いやるものになるだろう。

　首相のマリアノ・ラホイはこの紛れもない「さるぐつわ法」をたたえて「スペイン政府は国民に安全と自由を保障するだろう」と語った 。どうやらこの国の指導者にとって、あのバブル経済で国土を破壊した土建業者や開発業者、それをそそのかし利権をほしいままにした中央と地方の政治家、国民経済を崩壊に追いやった銀行家だけが「国民」であるらしい。それらに対するいかなる抗議も抵抗もすべて犯罪であり弾圧と抹殺の対象である。カラカラ状態の燎原に、火種となりそうなものがあれば何としてでも燃え移る前に消し去ってしまわなければならないのだ。当然だが、アダ・コラウは国民各層に「国民保安法」への不服従を訴えており欧州人権裁判所への提訴もあるだろう。しかしこの罰金の金額は、やっとのことでぎりぎりの生活を維持している多くのスペイン人にとって、何もかも失う恐怖を何よりもかきたてるものだろう。これこそが本来の意味のテロリズムなのだ。


●「ゼネスト禁止法」 【小見出し一覧に戻る】

　いまの「国民保安法」に加え、１１月２１日に首相のマリアノ・ラホイは、労働者のストライキの際の「最小業務（servicios minimos）」を規定する法律を準備中であると発表した。スペインの事情を知らない人には分かりにくいだろうが、たとえばバス会社の労働者がストライキを行う場合、バスの１００％を止めるのではなく、雇用者側との協議で「最小業務」を取り決めることが多い。ストライキは行うが、午前６時〜９時と夕方５時〜８時には５０％が動き、その他の時間には２０％が動く、というようにである。このようにして、労働組合も一般市民や他の労働者の仕事を妨害することをできる限り避ける習慣ができている。ただこれはあくまでも組合と雇用者との話し合いで決めることであり、交渉が決裂した場合には１００％ストップもありうる。国民党政府はそれを、国家権力によって「何％」と決めてしまおうというのである。

　これは事実上の「ゼネスト禁止法」と言ってよい。大手労働組合がゼネストを呼びかけた場合、ほとんどで１００％の参加が決定されていたのだ。もし「スト権は保障するが５０％以上の参加は認めない」というのなら、雇用者側の方に不当な行為があったとしても大した圧力にはならず、実質上スト権は無きに等しいものになる。これはまさに詐欺に等しいやり口だ。これがこのファシスト政党末裔の言う「民主主義」なのだ。

　この「最小業務法（仮称）」計画は、マドリッド市の清掃に携わる労働者のストライキが解決した直後に発表されたものだ。さらにその前の１１月１５日にブリュッセルの欧州委員会がスペイン政府に２０１４年のさらなる緊縮政策（つまり人員整理）を要求して、ラホイ政権が一も二もなく承諾したばかりなのである。かつてあのリーマンブラザーズに勤めた財務相ルイス・デ・ギンドスはユーログループに対してスペインでの「緊縮の第２段」を確約した。もちろん大手労組と左翼政党はこのラホイ政府の計画に猛反発しているが、議会で絶対多数を確保する国民党はこの法案を確定して実施することに戸惑いを感じることはなかろう。労働組合から有効な対抗手段を取り上げてしまえば、大量解雇も労働条件の引き下げも思うがままにできるからである。支配階級にいる者たちにとってこれほどに都合のよい法律は無い。


●幻影に過ぎない民主主義  【小見出し一覧に戻る】

　以上の事実は、スペイン社会カースト化第２段の本格的な開始を告げるものである。それは必然的にあらゆる民衆の反抗を国家権力の暴力で押さえつけ、「目隠しと耳栓とさるぐつわ」によって情報を統制し、「ビッグブラザー」の監視体制を恒久化するファシズム社会・全体主義を形作らざるを得ない。それが、この、私が住み私が愛するスペインという国で現実化しようとしている。（なお、スペインはバスク民族主義テロリストのＥＴＡに苦しめられてきたため、「テロ対策」の名目さえあれば、弁護士を呼ぶ権利すら剥奪して逮捕者を長期間拘留したり容疑者を監視したりできる制度は最初から整っている。）

　大多数の一般スペイン人たちは、この国の実際の支配者が現在もなおオプス・デイ（フランコ独裁体制を形作った宗教・経済・政治複合体であり映画『ダビンチコード』に登場する同名の架空集団とは無関係）であることを知っている。私もそう思っている。実際に、あの「国民保安法」制定を発表した内務大臣フェルナンデス・ディアス、現首相マリアノ・ラホイ、元首相ホセ・マリア・アスナールとその妻アナ・ボテジャ現マドリッド市長、等々、現政府与党の重要人物の中でこのカトリック・セクト集団と無関係の人間はいない。この国の基本的な権力構造は４０年前と全く変わっていないのだ。

　１９７５年に独裁者フランシスコ・フランコが没した後、フランコの後継者として国家指導者になった国王フアン・カルロス１世とその腹心アドルフォ・スアレスを中心として、スペインを他の西欧諸国と同等の民主国家に変身させる、「法から法へ」と呼ばれる国家改造の作業が始まった。１９７８年の新憲法制定がその最重要な一歩だったことに間違いはない。しかしそれは、過去の独裁体制とそれによる弾圧や殺人に対して一切の責任を求めなかった。独裁時代の法律に沿って行われたことを、新しい法律で裁くことを禁止したのである。もちろん、そうすることによって、一滴の血も流さず１発の銃声を聞くこともなく、大日本帝国憲法が日本国憲法に変わったのと同等の巨大な変化を成し遂げたのだ。

　しかしその、一見「革命」とも思える「民主化」の実態は単なる表層を覆う飾り付けに過ぎなかった。昨日まで警察国家を形作り国民に対するスパイと弾圧を繰り返してきた国家警察が、一晩明けた途端に、人物も場所も何も変化することなく、従うべき法律が改まっただけで、「民主警察」に変身したのである。新憲法制定以前に独裁政権によって拷問され殺された人々に対する名誉回復はいまだに誰一人行われていない。

　とりあえずは以前よりも生きやすくなったので、人々はこの誤魔化しに気付いてもそれを胸に畳んでいるだけなのだ。さらに、フランコ時代にその経済・社会・政治体制の中心を形作ったのがオプス・デイだが、実を言えばフアン・カルロス１世国王もアドルフォ・スアレスもまたこのカトリック教団のメンバーまたはきわめて近い位置にいるとみなされているのだ。実に上手に化けたものだが、現在、８０歳近くになるフアン・カルロスには恐ろしい天罰が下りつつある。国民の大多数がのたうちまわる王室を冷ややかに見つめている。

　決して「消えて無くなったはずの全体主義が復活する」のではない。全体主義は常に社会の基本構造として存在し続けていた。それはいざとなったときに突然顔を出す情報統制と超法規的措置によって明らかに認められるものだったのだ。スペインの（イタリアも同様だが）経済と政治は、「聖なるマフィア」と呼ばれたオプス・デイの力で支えられてきた。司法や国防などの官僚機構も同様である。そして２１世紀の「経済危機」の中でそのにわか作りの「民主的」な表層が崩れ去り、本来のスペイン社会の姿がだれの目にも明らかに再登場してきたわけである。

　しかし同様のことは、日本を含む他の「西側諸国」でも多かれ少なかれ当てはまるのではないか。日本ではいま「特定秘密保護法」が制定されようとしているが、それは「戦前への逆戻り」とはちょっと違うもののように、私には思える。日本という国家と社会の根本的なあり方は明治時代以来（「神」が天皇からアメリカに変わった以外は）ほとんど手つかずのままであり、８０年代後半のバブル経済とその崩壊、２０００年以後のいわゆる小泉改革、そして２０１１年の３１１フクシマと、およそ１０年の周期で表層を飾っていた「自由と民主主義」がボロボロとはがれて、その素顔が現われてきただけではあるまいか。真摯な研究者の人々にはそのへんをぜひ調査してもらいたいように思う。


２０１３年１１月２８日　バルセロナにて　童子丸開