レンズのコントロール：ウクライナをめぐって戦われる西側ブロックとロシアのメディア戦争
ＢＢＣ、ＣＮＮ　vs　ＲＴ
マフディ・ダリウス・ナゼムロアヤ
Global Research, March 27, 2014


　各国政府とメディア企業はマスメディアの報道を通して、世論形成および論争の過程を支配し、あるいは少なくとも操作しようと試みている。それらは同時にマスメディアの報道を通して情報戦争を遂行する。他の地政学的な出来事と同様にそれは、ウクライナの反政府抵抗運動と２０１４年２月のキエフでのクーデターに関しても当てはまることである。この情報戦争は、国際的なニュース・ネットワークと主要な新聞が武器として活動する戦いだ。使用される兵器はメディアであり、その最前線は公共圏として知られる相互に浸透し合う領域である。電波の周波数、音響、衛星回線、ソーシャル・メディア、携帯電話へのアップロード、通信ネットワーク、そしてインターネットが、この戦争の全体を作り上げる。

情報戦争とは何か？

　情報伝達の様々な技術と形式が、紛争中に特定のテーマを遂行する目的で使用される。言語、選別された言葉、独特な表現、特定の画像、マルチメディアによるプレゼンテーション、そして情報通信が、この戦争の軍需物資の全てである。

　情報戦争の狙いは、世界中の人々に影響を与え、情報の流れや視聴者の認識や現代世界を形作る推論の過程で全面的な独占を成し遂げるために、論争を利用することである。その基盤で、権力と結合性がマスメディアの情報通信を通して形作られつつある。

　マスメディアが大量通信媒体を通して伝えるメッセージとアイデアは、メディアをコントロールする者たちによって作られ、続いて視聴者の認識を形作るためにその者たちによって利用される。現代のほとんどの社会にいる人々の多数派の知識がマスメディアによって強くその形を与えられるために、マスメディアは、その視聴者がある特定の意見を持つように仕向けるために、そしてそれらの意見に基づいた決定を行わせるために、利用されている。それは繰り返し届けられるメッセージを通して、目立たないようにあるいはあからさまに為される。

　そのメッセージは、主流のメディアと情報ネットワークによって届けられるものだが、一般的に社会的活動の形態である。それは、それらの媒体による情報伝達が、いかなる情報であっても、発信する以前に視聴者の反応を計算に入れるためである。勘定に入れられる反応には、具体的な対応つまり物質的な動きのプロセスが含まれる。それはまた、伝えられる情報に対する反応としての抗議の示威行動への考慮、あるいは出資者の撤退や通貨の切り下げや市場の変動といった経済的な考慮をも含んでいる。

　大衆的に伝えられる話を独占して、代替のまたは対立する話の信用を貶めることは、それが真実であろうと嘘であろうと、情報戦争の重要な局面である。この形の戦闘行為は決して新しくは無いのだが、顕著になる一方の今世紀の非-通常戦争の道具箱にある重要な手段となるにつれて、それがどんどんと洗練され激化しつつあるのだ。

　私営と公営の主要なニュース・ネットワークが追求するこの種の情報管理は結果として、特定の主題と状況に対して視聴者がとる行動と反応を教示する、社会科学者たちが共通認識という仮定（common sense assumption）と呼ぶものを産み出す。こういった共通認識という仮定、現実の世界に存在するいかなる事実にも基づくものではなく、事実であり普通の認識であるというように繰り返して指し示されるものを基盤にして、形作られるものだ。国際的な出来事の報道の中で視聴者に伝えられるきわめて政治化されたメッセージが、シーア派イスラム教徒とスンニ派イスラム教徒が激しく争う敵同士であるとか、ウゴ・チャベスが独裁者であるとか、セルビア人とクロアチア人の間に深く抜きがたい不可逆的な憎しみがあるなどといった、共通認識的な態度を導き出している。こういった憶測のどれ一つとして現実に根ざしたものは無い。しかしそれは、国際的な出来事について世界の視聴者のある部分に情報を伝える偽りの憶測の砲身に徐々に染み込んでいるのだ。さらには、多くの場合これらのメッセージは非政治的で自然な客観性を装って伝えられるのだが、そのことが大多数の視聴者に、そのメッセージ伝達の動機や意味合いに対する疑問を持たせないようにするのである。

　世界的な情報戦争の中で、現在ではウクライナが、シリアやベネズエラと全く同様に、最前線になっている。それは、国際的なメディア・ネットワークの戦闘を通して映し出されつつある。このメディア戦争の目的は、キエフで起きたクーデターとキエフの新しい暫定政権への支持あるいは反対の、国内的・国際的な世論を確保し管理することである。


国際的メディア戦争：ＢＢＣワールドとＣＮＮインターナショナルをめぐっての動き

　アメリカ合衆国はかつては国際的メディアの中で情報発信のほとんど独占状態を享受していた。しかしその点は、ロシアやイラン、中国、ベネズエラといった国々が、アメリカとその同盟国の国際メディア・ネットワークに対抗して、Russia Today（ＲＴ）、Press TV、中国中央テレビ（ＣＣＴV)そしてpan-Latin American La Nueva Televisora del Sur (ｔｅｌｅＳＵＲ)といった国際ニュース・ネットワークを立ち上げるにつれて変化してきた。これらの新しい反-体制派国際メディア・ネットワーク ― もしそう呼んでよいのなら ― は、ロシア、イラン、中国、ベネズエラから、そしてどこからでも共同して、国際的メディアのそれまでのあり方に挑戦し始めた。

　特にアトランタに本拠地を置くCable News Network (ＣＮＮ）と国営の英国放送協会（ＢＢＣ)は、国際的な舞台でほとんど独占状態を保っていたのだが、そういった支配的な国際的ニュース・ネットワークによって提示される語り口は、突き崩されゆっくりと損なわれていった。ロシア大統領のウラジミール・プーチンの言葉を借りるなら、彼が２０１３年にモスクワのＲＴのスタジオを訪問した時のものだが、ＲＴのような反-体制派国際ニュース・ネットワークは「全地球的な情報の流れに対するアングロ・サクソンの独占を打ち破ろうとするもの」なのだ。

　ＲＴやPress TVのような新しい国際的ニュース・ネットワークは、ＣＮＮ、ＢＢＣ、Fox NewsそしてSky Newsのような主要ニュース・ネットワークによって広められる論調に対して、実に効果的に対抗し始めた。そのため、アメリカとイギリスの当局者たちはそのメディア戦略の見直しを始め自分たちの情報流通に挑戦する国際的ニュース・ネットワークに立ち向かって無力化する方法を試み始めた。アメリカとその同盟者たちに採用される手順には、英語版Press TVやアラビア語版Al-Alam、その他の国有イラン放送局の報道を、ヨーロッパででもどこででも妨害することが含まれた。

　アメリカとイギリスが国際的舞台で享受したほとんど独占の状態は、大勢の観衆がその情報源を多様化させるにつれて、２０１１年が始まるまでに明らかに打ち壊された。ＣＮＮやＢＢＣといった放送局は、社会主義リビアに対するアメリカ主導のＮＡＴOの戦争への報道に関して、激しく不信を買った。

　ヒラリー・クリントンは、アメリカ合衆国６７代目の国務長官であった間、アメリカの外交政策の成功において国際的ニュース・ネットワークとマスメディアが果たした重要な役割の概略を公開の場で説明せざるをえなかった。２０１１年にアメリカ議会の外交問題を取り扱う委員会での答弁の間に、クリントンは、ワシントンが世界規模での情報戦争に敗れつつあると語った。彼女は委員会に対して、多様なメッセージを伝える外国のメディア・ネットワークに対する情報戦争遂行の手段としてアメリカの国家メディア戦術のための資金を増額するように要求する一方で、アメリカが冷戦スタイルのメディア通信と受信方法に立ち戻ることの必要性を確証すると述べたのである。彼女は、直接に名前を出すことを避けたのだが、英語によるロシア人のチャンネルであると述べそれが「非常に啓発的である」と語って、ＲＴを非難した。

　クリントン国務長官は、アメリカと国営ＢＢＣが国際的メディア作戦を縮小させつつあることを嘆き、「アメリカのメッセージを外に出すために」ワシントンがその縮小を逆転させる必要があると訴えた。しかしながら、アメリカとＢＢＣの縮小について彼女は誤っていた。発信源の問題ではないのだ。ＣＮＮインターナショナルやＢＢＣのような放送局に接続する視聴者数の減少こそが本当の問題点だったのだ。

　クリントンの発言はアメリカの連邦機関である米国放送管理委員会に反響をもたらした。そこはRadio Free EuropeやVoice of America (VOA)、イラクのAlhurra、そしてアメリカのあらゆる国際的な放送を運営する国営機関である。その委員長ウォルター・イサックスンは２、３ヶ月前に、アメリカが情報戦争を遂行中であり、「アメリカが敵どもの声によって伝えられることは許されない」と宣言した。イサックスンは、以前はＣＮＮの幹部だったのだが、同時にまた「ニュース配信の上意下達がソーシャル・ネットワークに触媒作用を及ぼす新しいアプローチによって補われる必要がある」とも強調した。反政府抵抗運動とソーシャル・メディア、そして主流メディアの相互関連を考える際に、この点に留意することが極めて重要である。 【訳注：大メディア、ソーシャル・メディアによるベネズエラ「反政府抵抗者たち」という映像詐欺を参照のこと】

　アメリカの主流メディアの報道は、全世界的な情報戦争に対するアメリカの取り組みについての２０１１年のクリントン国務長官の発言に応えつつ、彼女の発言を、単に外部世界と対話するために働くアメリカ政府の友好的で無垢なイメージを描く目的で、選別しゆがめた。アメリカの高官たちはアメリカ政府の対外プロパガンダを先鋭化させ世界の公衆に提供される情報を支配することについて議会で議論を行っていたのだが、 アメリカのメディア機関はそれを何一つ反映させず、それを説明する具体的で分析的な報道をなんら行うこともせずに、クリントン国務長官の公聴会での発言について漫然とうわべを取り繕うか完全に見過ごしてしまった。

　実例として、ワシントンポスト紙はその記事の中で、クリントンとアメリカ上院議員たちが議論している内容を分析しようとしなかった。たとえば、好戦派で軍事拡張主義者として知られるリチャード・ルーガー議員が米国放送管理委員会の国際的メディア戦略を「我々のメッセージを知らせるための重要な外交の力」であると語ったときに、ピューリツァー受賞記者であるワシントンポストのジョビー・ワリックは、ルーガーの語ることが、他国の国民にアメリカ主導の情報を流し込むことを通してその国の政府に影響を与えようとする、米国政府によるメスメディアを用いた他国への権力の行使に関するものだという点について考察すらしなかった。

　このクリントン発言の報道が示した主要メディアの受身的な姿勢は通常、偽りの目的をベースにして正当化される。行政や企業、主要メディアが批判や妨害をしたくない機関が関わる重要な事柄になると、それは極めて普通のことだ。偏りや主観的な解釈なしで事実を伝えている、という主張がなされるのである。

　もしもロシアの高官が外国に影響を与えるためにロシアのメディアを使うことをロシア議会の委員会で発言するようなことでもあれば、それについてのアメリカの主流メディアの報道は全く変わってくるのだろう。敵対する実体をそれらの報道機関が取り扱う場合には先と同様の基準が適用されない。そういったニュースについての主流メディアによる能動的なつまり独断的な主張を含む断定的な報道の代わりに、これら敵対する実態の決定と行動に対する攻撃と妨害が、調査報道と批判的分析の名のもとに、報道に適用されることとなる。


シリアでの失敗に関してイラン、中国、ロシアのメディアに激しく襲いかかる西側メディア

　現在続行中の情報戦争がある一方で、２０１１年には非常に異なるメディア戦争が顕著になり始めた。リビアに対するＮＡＴＯの戦争は、その遂行に国際的メディアネットワークが重要な役割を果たしたのだが、この点を浮き彫りにした。反-支配的ニュース・ネットワークがアメリカのプロパガンダに挑戦して、ＣＮＮとＢＢＣによる報道の正当性に異議を唱える代替の話題を提供し、それらの信用を傷つけて国際的・国内的な視聴者層を減らすまでに十分に成熟していたのである。しかしながらリビアは単にその始まりに過ぎず、シリアで明らかに示されたものは、主に英語、アラビア語、スペイン語によって戦われるそれらのニュース・ネットワーク間の、公開の激しい争いであった。シリア問題に対するＣＮＮやＢＢＣ、フォックスニュース、そしてアル・ジャジーラのようなネットワークの主張に挑みかかる反-支配的メディア・ネットワークの有効性は、アメリカがそれまでずっと行ってきた情報の流れが締めあげられていることを白日にさらした。

　アメリカとイギリスのメディアは２０１２年初頭までに、シリアについての話で中国とイランとロシアの国際的なニュース・ネットワークに対する非常にはっきりとした非難を開始した。ＢＢＣはその見出しの一つ「国連シリア解決案拒否の背後にあるのは中国とイラン国営紙のみ（２０１２年２月６日）」が示すような不正確な主張をした。一方でその何日か後、２０１２年２月１０日に、ニューヨークタイムズのロバート・マッキーは、「ロシア、イラン所有の衛星チャンネルにおけるシリア危機の極めて異なる様相」と題する記事で自分の見解を述べた。アメリカとイギリスの新聞は、中国とイランとロシアのメディアの見方を激しく攻撃しながらも、それらと同様の視点を持つアフリカ、アラブ、アジア、ヨーロッパとラテンアメリカの一部分を見過ごした。それらはアルジェリア、アルゼンチン、ベラルーシ、ボリビア、ブラジル、キューバ、エクアドル、エルサルバドル、インド、イラク、レバノン、ナミビア、南アフリカ、ウクライナ、そしてベネズエラといった国々である。アメリカとイギリスのメディアが、一部の国際社会からその視聴者に至るまでのシリアへの応援を懸命に誹謗し軽視しようと試みる間に、その論調をコントロールする独裁権力の政治的アジェンダを頓挫させてしまった。

　メディア戦争は現実世界のパワフルな役者たちの間にある敵対関係の反映である。だからこそ、その危機をはらむ情勢の中でヒラリー・クリントンがロシア人と中国人に対するアメリカの焦燥感を公に明らかにしたことは、何の驚くべきことでもあるまい。クリントン長官は、シリアに対する政権転覆と軍事攻撃を支持する仲間の国々の外務大臣が集まる国際会議で講演し始めた。彼女は他国の外務大臣たちに、ロシアと中国がワシントンの「前進」という考えに反対するならその「代価を支払う」必要があると語ったのである。

　２０１２年７月以後のクリントンの発言は振り返ってみる値打ちがある。彼女は次のように述べた。「私は、ロシアと中国がアサド政権の利益の為に行動することに対して、そのいかなる代価をも、何一つ支払う気を持っていないと思う。変化を起こす唯一の方法は、ここ（この会議）に出席する全ての国が、直接に緊急に、ロシアと中国に対して前進を押しとどめている代価を支払うべきことを明らかにすることだ。彼らは前進を妨害している。もはや堪忍ならない！」クリントンによるシリアでの前進の定義は、はっきりさせなければならないのだが、ダマスカス政権の転覆とシリア人に対する爆撃の軍事作戦を指している。彼女はワシントンの激怒ぶりを表明していた。彼女の発言が、国連安全保障委員会でアメリカとイギリスとフランスが求めた対シリア戦争の公認をモスクワと北京が拒否した直後に為されたものだからである。

　シリアの政権転覆を妨げたロシアに対するワシントンの激怒の後で、合衆国は、ロシアに対する制裁を科する方法と、両陣営の間で行われる情報メディア戦争の中でロシアの国際的なメディア・ネットワークを標的にする方法を真剣にじっくりと考え始めた。そこで考えられたことが、現在ウクライナ危機に伴って具現化つまり実行されつつあるのだ。しかしながら、ロシアに対する制裁の呼びかけは単にウクライナ危機の結果というだけではない。それは、ロシア人とイラン人が交渉を続けている大規模な石油と物資の物々交換取引を破綻させる方法について、合衆国の高官たちによってワシントンがすでに考慮に入れていた動きの一部でもある。


西側メディアがウクライナ危機の中でどのように役者たちを作り上げているのか

　主流メディアは有力な会話から取り出すべき語り方とメッセージを選び抜く。ある特定の声だけが聞かれることを許されるが、他の声は会話から除外されるか完全に無視される。その一方で、主流メディアが視聴者に聞かせるために作り上げようとしつつあるものに抵触する状況は、多くの場合、話の筋書きから除外されるか、あるいはささいなものとされ信用を失わされる。

　欧州連合とＮＡＴＯのウクライナへの拡張を支持する操作された語り口が形作られつつあるのだが、そこではキエフで起こった出来事に関して捻じ曲げられた事実が描かれつつある。反政府抵抗運動についての論調のテンポを決める語彙の連鎖あるいは言葉の関連付けがすべてを物語る。ヴィクトル・ヤヌコヴィッチは常に腐敗政治家として描かれ、メディアはいつでも彼の富と豪邸に、そして親ロシアであることに焦点を当て、一方で抵抗者たちは活動家の民主主義者として紹介されているのだが、反対派リーダー達の背景についてはほとんど追求されることが無い。【訳注：ウクライナのファシズム革命を参照のこと。】

　単語と文節はメディア・ネットワークの政治的な立ち位置を指し示している。もっとはっきりと言えば自ら暴露している。これらの描写の仕方とメッセージは、客観的とされる情報源の立場を伝える判定をベースにして形作られる。これらのニュース・ネットワークをひと括りにしての伝達は、視聴者がウクライナの反政府運動についての同じ視点と語り口に恒常的にさらされるために次第に受け入れられていくにつれて、ますます心理的な刷り込みの方に向かい始める。

　腐敗した親ロシア政権が民主的な革命によって追い出されたという話が煽りたてられる。これは実際に起こったことへの認識を含まないものである。ヤヌコヴィッチを貪欲な人物であり腐敗した官僚として描いた当のメディア情報源が、実に好ましいものとして紹介される反対派の者たちもまた同様に富豪であり、大邸宅や値段のつけようも無い芸術品やプールや車のコレクションや莫大な資産を持っていることの説明を抜かしている。それらはまた、主要な反対派リーダーたちが以前にすでに権力を握っており、不始末と腐敗のために支持を失っていたことをも説明していない。反対派リーダーたちがいわゆるクーデターを通して権力を握ったというのも事実ではない。ヤヌコヴィッチが親ロシア派であったという点について言うなら、ウクライナの政治家についてどの情報源も嘘をついているか無知であるかのどちらかだ。地域的に見るとヤヌコヴィッチの党は大部分が（それだけというのではないが）、ウクライナにおけるロシア語圏そして民族的なロシア人の地域（アメリカやヨーロッパよりもロシアを好んでいる地域）の要求に応じるのだが、しかし彼の党自体は断じて親ロシアではなく、むしろＮＡＴＯとの協力を推し進めてきたのであり、ウクライナの最近の選挙の後には、自らの憲法を裏切ってウクライナをロシアではなく欧州連合に近づけることさえしてきたのだ。

　これらの記事にあるロシアとウラジミール・プーチンに対して中傷する言葉もまた実に効果的である。その言葉はこれらのメディア機関がロシア連邦とプーチンの上に投影したいと願う態度や信条を描く、あるいは表出する。プーチン大統領は独裁者そして野蛮な軍国主義者という濡れ衣をかぶせられつつある。プーチンの元ＫＧＢという背景が彼を悪魔化する手段として繰り返し言及されるのだが、一方でジョージＨ．Ｗ．ブッシュＳｒのＣＩＡの背景は、彼が合衆国の大統領であったときにその同じ報道機関によってほとんど言及されたことがなかった。ジョージＨ．Ｗ．ブッシュＳｒのＣＩＡの背景が言及される場合は、受身の状態で語られるかまたは肯定的な響きで語られるかのどちらかだった。ロシアによるクリミア侵攻に関してプーチンのためにとっておかれたネガティヴな言葉は、アフガニスタンやイラクやリビアへの侵略と戦争に関与したいかなるアメリカ大統領やイギリス首相に対しても、ＣＮＮやＢＢＣのようなネットワークによって同じように使用されたことはない。

　ロシアとプーチンへの誹謗的な論調を煽るこれらの態度は、ロシアに対する経済的・地政学的な競争相手としての敵対的な姿勢に基づいている。それは北アメリカとヨーロッパ連合にあるマスメディアをコントロールする権力機構の中に構造的に染みついたものである。ジャーナリストとメディア部門の従業員たちは、意識的にであろうと無意識的にであろうと、その外郭の周辺で働き、そして、知ってであろうと知らなくてであろうと、ロシアを中傷して敵または部外者として異化するという目的に仕えるのだ。


西側メディアはウクライナについての論調をコントロールするためにＲＴとロシアのメディアを標的にする

　リビアとシリアでの危機が開始する期間に、アメリカとその同盟国は戦闘集団を支援していることを認めようとしなかった。それらは、多くの人がアルカイダ勢力あるいはアルカイダの一派と見なしている常軌を逸した偏狭な視野を持つ者たちである。時間がたつにつれて、アメリカとその同盟国は、徐々にだが、これらの偏狭な常軌を逸した勢力がリビアとシリアに存在することを認めざるを得なくなった。アメリカとその同盟国によるこの認識は、シリアの同盟者であるイランや中国やロシアのような国々のマスメディアによってなされる情報のキャンペーンが成功した結果だった。カタールに拠点を持つアル・ジャジーラ・ネットワークのアラブ世界での横柄な姿勢は、Rusiya Al-YaumやAl-ManarやAl-Mayadeenのようなチャンネルがそのシリア危機についての報道に挑戦するにつれて、むしろ損なわれていった。

　ウクライナのケースも同様である。アメリカとその同盟者たちは、極右ナショナリストたちが参加していることを否定しようとし、ウクライナでの自分たちの利権に益する物語を作り上げようと努めてきた。ところが、ロシアのメディアが一方に君臨しておりその論調に敵対している。したがって戦いはアメリカとその同盟国によるロシアのメディアに対する攻撃で始められている。シリア報道をめぐるロシアの国際的メディア・ネットワークに対するいらつきを表明するかのように、北アメリカとヨーロッパ連合の主流メディアは、ロシアの主流メディアを非客観的で信用できないものとして紹介することに狙いを定める。だから、アメリカ国営ＲＦＥのクレア・ビッグが２０１３年１２月の記事で 次のような報道を行ったのだ。彼女はその冒頭で「ロシアの国営ＴＶチャンネルは不偏不党性を持たないことで有名だ」と語り、あるロシアの気象予報官のコメントをそのコンテキストから抜き出して示すことで、ロシア・メディアが悪天候とウクライナでの抵抗運動を結びつけていると主張しているといったような、陰謀主義的なものに描こうと努めるのである。